南海トラフ地震はいつ起きる?被害地域と規模の想定|今するべきこととは?

お住まいの地域によっては、巨大地震や台風・竜巻などの自然災害に見舞われる可能性が高い地域もあります。
例えば、南海トラフ地震です。
南海トラフ地震は、東日本大震災クラスの規模の揺れと被害が予想されています。
対象の地域にお住まいなら、予想される地震災害に備えてのしっかりとした準備が必要でしょう。
突然の災害にも慌てずに対応できるように、普段から災害を意識し、防災対策を実践していくことが重要です。
すでに高い確率で起こると予想されている南海トラフ地震に対しては、正しい情報を収集しながら、事前準備をしっかりと行うことが重要ですので、今できることはしっかりやっておいてください。

目次

西日本の太平洋側は要注意!南海トラフ地震とは?

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南海トラフ地震の規模の大きさをご存じでしょうか?
予想によると、マグニチュードは最大で9.1にもなると予想されており、これは東日本大震災と同じ規模の大きさの地震です。
さらに、南海トラフ地震は、日本の太平洋側全体が広範囲に影響を受けることがわかっています。(関東、東海、近畿、四国、九州まで)
このような理由から、過去に起こった地震の被害などをよく検討しながら、対象地域にお住まいの方は、今から大地震に備えての事前準備や避難場所の確認が必要となります。

南海トラフはいつ起こってもおかしくない!2つのプレートの境界区域が危険!

南海トラフ地震で問題となるのが、フィリピン海プレートとユーラシアプレートが接する海底の溝状地形を形作っているエリアが、日本列島の太平洋側沿岸に沿って、700キロ以上にも伸びていることです。
東は、関東の駿河湾からはじまり、西は土佐湾や日向灘に至るエリアのことです。
残念ながら、このあたりの地域は、過去にも大地震が発生しており、今後も周期的に大地震が発生することが予想されています。
その理由が、1年あたり数センチほどの進度で、フィリピン海プレートがユーラシアプレートの下に沈み込んでいるからです。
沈んでいくにつれて、両方のプレートが地下に引きずり込まれ、そのうち限界に達して跳ね上がることで大地震になってしまうという仕組みです。

南海トラフ地震は起こるべくして起こる地震!

上記の地震発生の仕組みは、日本列島の太平洋側においては、起こるべくして起こる地震だということを示しています。
過去にも同様の大地震が100~200年周期で発生しており、記録や歴史にもしっかりと残っています。いずれもマグニチュードにして8以上の巨大地震です。
過去に発生した南海地震で記憶に新しい巨大地震としては、1946年の「昭和南海地震(M8.0)」です。

南海トラフ地震は被害も規模も東日本大震災を上回ると予想

南海トラフ地震は、東日本大震災と同程度の規模の地震だといわれています。
しかし、東京、名古屋、大阪などの人口密集地域がもろに影響を受けることから、死者数も30万人以上だと想定されています。
特に太平洋側の沿岸部では、巨大な津波の発生により、より地震の被害を拡大させるであろうといわれています。
ちなみに、南海トラフ地震では、避難者数950万人、建物の倒壊や焼失は240万棟、9,600万食の食料不足、経済被害は220兆円にもなると予想されています。

南海トラフ地震で被害を受ける地域とは?

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南海トラフ地震で影響を受ける地域は、広範囲です。
静岡県から宮崎県にかけて、震度7の地震が発生する恐れがあります。
周辺地域でも震度6強から6弱までの大地震が起こると想定されていることから、関東から西日本の太平洋側沿岸地域は特に地震とその二次災害の被害に注意しなければなりません。
また、地震発生後の大津波の襲来にも備える必要があります。

地震はもちろんのこと津波の被害も想定

南海トラフ地震が発生すると、関東地方から九州地方にかけて、太平洋側沿岸の広範囲の地域で、10メートルを超える大津波が襲ってくると予想されています。
局地的には、20~30メートル近い大津波になる恐れもあります。
大地震後の余震よりも、津波の被害のほうがより被害を拡大させると予想されており、最悪のケースでは、死者数の半数以上が津波によるものになる恐れがあります。

被害を受ける人数や心配される食料不足

地震が発生すると、関東から九州までで最大30の都府県が被害を受けます。
本震が発生後も余震が続きますし、火災や津波の被害も拡大します。
死者数は、32万人以上、240万棟あまりの建物が揺れで倒壊したり、火災で焼失したりすると予想されています。
地震発生後、数週間はインフラもストップしますし、避難所や遠い親戚の家に逃げて一時的に住まなければならない事態になってしまいます。
日本ではあまり考えられない食料不足も、南海トラフ地震ほどの広範囲の地域に影響する巨大地震なら起こっても不思議なことではないでしょう。

インフラへのダメージや経済への影響も甚大!

大地震や津波では、発生直後にインフラがストップしますが、その規模が大きく、広範囲にわたっての被害になることから、被災地内では買い占めが進むだけではなく、道路が渋滞したり、寸断したりして、支援物資の配送が困難になってしまいます。
もちろん、保管スペースもなく、きちんとした管理や効率的な配分などもできないことから、経済への悪い影響も計り知れないものとなるでしょう。

南海トラフ地震への備えはどうする?

今お住まいのエリアが南海トラフ地震の影響があるということなら、すぐに大地震への備えを始める必要があるでしょう。
いつ地震が起こるのかわからないからこそ、今できる準備が生き残る鍵となります。
どこに住んでいても、安全な日本国内であっても、地震や津波、火災などの被害を受ける可能性はあります。
しかし、南海トラフ地震などの巨大地震に対してはどのような備えが必要なのでしょうか?
こちらで解説していきます。

自主的な避難や避難生活の長期化

南海トラフ地震が起こりそうだ、近くで地震が頻発している、ということなら、自主的な避難を開始してください。
さらに、観測結果や調査結果によって、自治体から避難指示が出される可能性もありますので、その際には、今住んでいる場所を移転しなければならない恐れもあります。
地震はある程度は予測できても、いつ起こるのか、正確な予測はできません。
一度避難生活が始まったら、覚悟を決め、避難生活が長期化する場合もある、と考えて来る自然災害に備える必要があるでしょう。

ご家庭でできる日常の備えとは?

まずは、お近くの指定の避難所の確認を行うことが重要ですが、頻繁に地震などの自然災害が起こるような地域なら、移転も視野に入れてください。
準備期間が十分にある場合は、食料や水、下着や着替えなどの日用品などを用意して備蓄し、長期化が予想される避難生活に備えるようにしておきましょう。
多少揺れの大きな地震が起こっても、想定内の規模なら、生き残る確率がアップします。

正しい情報収集によって確実に生き残る行動を!

南海トラフ地震は広範囲になっており、西と東に分かれていて、東で起こった地震が時間差で西でも発生するような過去の事例が多いようです。
ある程度予測はできますが、大規模な地震が発生した後しばらくは、正確な情報が出なくなり、デマも増えます。
発信元のわからない情報やテレビやラジオ、SNSなどで得た情報と異なる噂などは信じることなく、正しい情報だけを頼りに、しっかりとした気持ちで行動をするようにしてください。

まとめ:南海トラフ地震には普段からしっかり備えて慌てず行動することが大切!

震度7の大地震でも南海トラフ地震でも、起こることがわかっているなら、今から準備しておけば、十分に生き残ることができます。
地震以外では、津波、火災などの二次被害が恐ろしいので、地震発生後にどのように行動するかはとても重要です。
同じような災害が起きても、死んでしまう人と生き残る人の大きな違いは、事前準備や災害への備えの違いの他、精神的な強さもポイントとなるでしょう。
しっかりした備えと冷静な行動ができれば、南海トラフ地震に遭遇しても生き残ることはできます。

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