四人家族の生活費の平均と内訳は？おすすめの見直し方法を解説

2022 4/26

2022年4月26日 2022年4月26日

最近では物価の高騰が相次いでいます。

それにともない、みなさんは家計の見直しをされたのではないでしょうか？

しかし、家計の見直しと節約をしなければと考えても、どのような基準や方法を取ればよいかわからない場合もあるでしょう。

そこで、この記事では四人家族にかかる生活費や見直し方について解説します。

ぜひ最後までご覧ください。

四人家族の平均生活費とその内訳は？

四人家族にかかる生活費はどの程度となるのでしょうか？

ここでは、平均生活費と内訳をはじめ、節約方法や貯金の仕方まで説明していきます。

四人家族の1ヶ月あたりの平均生活費は約32万円です。

これは、2021年度に総務表統計局が公表した家計調査により明らかとなっています。

e-stat政府統計の総合窓口｜4人世帯（有業者1人）一年間収入階級別（2022年3月30日）

ただし、調査世帯の84%以上が持ち家のため、住居費はおよそ2万円です。

賃貸住まいの方が参考にする場合は、平均生活費が約30万円だと認識してください。

以下は平均生活費の内訳となります。

【4人家族の1ヶ月あたり平均生活費の概算と割合】

項目	費用（円）	総支出の割合（%）
食費	83,000	26
住居（持ち家含む）	19,000	6
光熱・水道（水道光熱費）	22,000	7
家具・家事用品	14,000	4
被服・履物（衣服）	13,000	4
保健医療	13,000	4
交通・通信	47,000	15
教育	30,000	9
教養娯楽	32,000	10
その他の消費	45,000	14
合計	318,000	100

（2022年3月30日）

最も多くかかる出費は食費のようです。

子供の年齢により、食費の金額は増減することが考えられます。

また、その他の消費が交通・通信に並んで高い費用です。

その他の消費とは以下のようなものが含まれます。

理美容サービス
理美容用品
身の回り用品
タバコ
他の諸雑費

日用品（生活用品）などがここに分類されるようです。

1人あたりの生活費については7〜8万円程度となりますが、家族構成や年齢などにより生活費は大きく変動するでしょう。

たとえば、通信にかかる費用は、スマホやタブレットなどの通信機器の数が増えることにより増大します。

日用品（生活用品）も子供が大きくなるにつれ、美容品の消費が増える可能性も考えられます。

したがって、四人家族の平均生活費を上回る可能性は十分に秘めていると言えるでしょう。

生活費節約のポイント

生活費を見直す際に、まずは毎月の収支を把握してください。

そして、支出の割合が高いものから見直しましょう。

ここでは、以下の3つをピックアップして紹介します。

食費の節約を考える
ネット回線や携帯料金を見直す
交通費を削減するために、車が本当に必要か考える

食のロスを減らし効率化することは、食費の節約になる

ロスを減らし、効率化することにより食費は削減できます。

無駄が省かれるためです。

たとえば、1週間の料理メニューを決め、事前に買うものを決めましょう。

すると、買い物に出かける回数を減らすことにより、無駄な出費を未然に防ぐことができます。

食材のロスを防ぐことにも繋がります。

また、コスパがよい安価な食材を選ぶようにしましょう。

コスパのよい安価な食材とは、以下の通りです。

もやし
キャベツ
じゃがいも
玉ねぎ
旬の野菜
豆腐
納豆
豚こま
鶏むね肉
乾燥パスタ

これらの食事をお得用や業務用で買うことがおすすめです。

特にお肉は100gあたり30〜50円安くなります。

四人家族の食料は多くなるため、節約の強い味方となるはずです。

安く揃えた食材を一度にまとめて料理するのもよいです。

また、ひとつの食材で複数の料理を作る工夫も非常に有効となります。食費はロスと効率化を意識しましょう。

ネット回線や携帯料金は適正？もしもの時より現在を考えよう

月々のスマートフォンにかかる通信費は契約を変更することにより、現状の半分以下の費用にすることができます。

多くの方が大手キャリアを使用していますが、その通信費の平均費用は1人あたり約8,000円となります。

しかし、格安SIMなどでは1人あたり約4,000円でスマートフォンを利用することが可能です。

たとえば、四人家族の全員が通信費8,000円を払ってスマートフォンを利用していた場合、合計で3万円を超える通信費となります。

それを格安SIMにすると約16,000円となり、大幅に通信費を節約することが可能です。

また、大手キャリアもまた割安なプランを提供しています。契約状態を確認して、見直しをしてみましょう。

現在の契約プランでは有効に活用できておらず、なおかつ不要な出費をしている可能性が考えられます。

車は本当に必要？交通費を現在一度見直そう

固定費として大きな存在となる車は、多くの費用が潜んでいます。

車には以下のような要因により、多くのお金が必要となるためです。

ガソリン代
高速料金
駐車料金
車検を含むメンテナンス費用
自動車税
保険料

車がないと生活ができない環境であれば仕方がありません。

しかし、その車は本当に必要でしょうか？たとえば、近郊で買い物が済む、車での送り迎えが必要ないなどの場合は車を手放しても問題ないでしょう。

また、車が必要な環境なら軽自動車への乗り換えを検討するのがよいでしょう。

各費用を引き下げることが可能かと思います。

車にかかる費用を合算すると、乗用車に比べて大きく費用を削減できるでしょう。

現在では、以下のような方法で車を使うことができます。

レンタカー
カーシェアリング
車のサブスク
タクシー

週末や大型連休のようなタイミングでしか車を利用しない場合は、生活費を削減できる要素となりますので、車を手放すことも視野に入れることがおすすめです。

貯金も生活費の節約になる

まずは家族の現在後の人生で必要となる予算を考えてみましょう。

子供1人が成人するまでにかかる教育費は300〜500万円と言われています。

そのため、教育費は子供が生まれた時からするべきかと思います。

あとになって、教育費に悩まされないためです。

また、貯蓄を固定費として考えて、しっかりと貯蓄することが大切です。

具体的な貯蓄の仕方はいくつかあります。

【貯蓄の形式と特徴】

形式	特徴
先取り貯蓄	毎月一定の金額を先に貯金する
自動積立定期預金	任意により決めた額を自動で定期預金として口座に積み立てる
社内預金	任意により、企業（会社）が給与の一部を天引きして預かり貯蓄を行う
財形貯蓄	任意により、企業（会社）が給与ため一部を天引きして、金融機関に送金して自動的に貯蓄を行う
iDeCo	私的年金で積立掛け金を年金として老後に受け取る（途中解約できないことや、確定申告や年末調整が必要となる）
NISA（少額投資非課税制度）	NISA口座で上場株式や株式投資信託を取得すると、配当金・分配金・譲渡益が非課税となる（最長5年間）