ビットコインには半減期というものが存在します。
半減期といっても、ビットコインの価値が半分になってしまうわけではありません。
今回はビットコインの特徴や半減期の意味、仕組みや影響、これまでの事例、2024年の予測などについてまとめます。
ビットコインのマイニングとは
ここ数年の乱高下で、一般の人々の間でもビットコインの認知度があがってきました。
しかし、マイニングや発行条件といったビットコイン独特の仕組みについて、ピンときていない方もいらっしゃるのではないでしょうか。
半減期について理解するためにはビットコインの基本知識であるマイニングや発行上限について知る必要があります。
マイニングにより生み出される
ビットコインについて調べると、必ずと言っていいほど出てくるのが「マイニング（mining）」という言葉です。
一般的に用いられるマイニングの意味は「採掘」で、金や銀、鉄鉱石といった鉱産資源を地下から掘り出すときに使います。
暗号資産の分野で使うときは、ビットコインなどの仮想通貨の取引に必要なデータ処理に協力し、その見返りに報酬として新たに発行された暗号資産を得ることです。
ビットコインやイーサリアムなどの計算に協力すればそれらの暗号資産を手に入れられると考えてよいでしょう。
ビットコインには発行元となる中央銀行はありませんので、ビットコインの処理を集中的に行う中央センターのようなものは存在しません。
そのかわり、世界各地の「マイナー（Miner）」がビットコインの取引を処理しています。
この処理のことを「取引の承認」といいます。
つまり、取引の承認に協力すると新たなビットコインがらえるといってよいでしょう。
発行上限が決まっている
マイニングで新しいビットコインが得られるのであれば、取引の承認を繰り返すたびビットコインが増えてしまいます。
すると、多くなりすぎたビットコインの価値が低下してしまうかもしれません。
国が発行している通貨（法定通貨）であれば、発行数を減らして価値が落ちないように調整しますが、ビットコインはどうしているのでしょうか。
ビットコインの発行枚数は発行当初から2,100万枚と決められています。
ビットコインの半減期とは
ビットコインには半減期という独特の仕組みがあります。
ここでは、意味や存在する理由、いつまで存在するのかについてまとめます。
半減期とは何か
ビットコインの半減期とは、マイニングで得られる報酬が半分になる時期のことです。
周期はおよそ4年に一度と決められています。
「およそ4年」というのは、タイミングが年数ではなくビットコインが21万ブロック形成されたときとと定められているからです。
1つのブロック形成におよそ10分かかることから、21万ブロック×10分=約4年と計算されています。
半減期の影響を最も強く受けるのがビットコインの処理を請け負っているマイナーたちです。
報酬が半分に減ってしまったマイナーの中には、採算が取れないと判断し撤退するものもあらわれるでしょう。
半減期が存在する理由
マイナーにとって不利益となるしくみが、なぜ存在するのでしょうか。
その理由は需給バランスの調整です。
ビットコインに限らず、モノの価値・価格は需要と供給の関係で決まります。
ビットコインは発行枚数があらかじめ決められているため、発行上限に近づくほど入手しにくくなり希少性が上がります。
高くなると見込まれたビットコインのマイニングが過熱化すれば、想定よりもはるかに早く発行上限を迎えるでしょう。
すると、供給がゼロになったビットコインを欲しい人（需要）が取り合い、価格が高騰する可能性があります。
マイニング報酬を徐々に減らすことで、発行上限に達する時間をできるだけ引き伸ばし、緩やかに新規発行枚数を減らすことで価格高騰を防ぐ狙いがあるのです。
半減期はいつまで存在するのか
ビットコインの半減期はビットコインの発行が上限に達するまで続きます。
すなわち、上限に達すると考えられる2140年ころまで存在すると予想できます。
ビットコインの半減期が与える影響
ビットコイン価格に対する影響とマイナーに対する影響を解説します。
半減期の前後でビットコイン価格が上下する
ビットコインにとって、半減期は4年に一度の大イベントです。
半減期前は思惑が先行するため、価格が上昇する可能性があります。
しかし、実際に半減期が訪れると思惑買いが終わり、利益確定のための売りが出やすい環境となります。
その後は、需給関係に応じて価格が上下し、徐々にボラティリティが減少することが多いです。
中小マイナーが撤退する可能性がある
半減期はマイニング報酬が半分になるイベントで、マイナーにとってはマイナス要素でしかありません。
マイニングをするには電気代や人件費などのコストがかかります。
マイニング報酬が減少すれば、得られる利益も減少するため採算が取れない業者は撤退するしかありません。
これまでの半減期の事例
半減期は2012年・2016年・2020年に起きています。
それぞれの事例を見てみましょう。
2012年の事例
1回目の半減期でマイニング報酬が50ビットコインから25ビットコインに減少しましたが、レートに大きな影響を及ぼしませんでした。
ビットコインの知名度が低く、暗号資産に対する理解度も低かったため価格変動の要因となり得なかったからかもしれません。
翌年の2013年にビットコイン価格が急騰しましたが、急騰の要因は2013年に発生したキプロス危機だと考えられています。
※キプロス危機とは、財政危機に瀕したキプロスを支援する条件としてEUが国民の預金に課税することを条件に支援するとしたことから始まったもの。自国通貨に不信感を持ったキプロス国民はビットコインを買って資産を防衛しようとしたため、ビットコイン価格が急上昇しました。
したがって、2012年の半減期と価格上昇の関連性は薄いと考えられています。
2016年の事例
2回目の半減期はビットコイン価格に一定の影響を与えました。
半減期の少し前の5月から上昇を開始し、直前の6月末に急落します。
半減期と価格に相関性が認められるため、非常に参考になるできごとでした。
2020年の事例
3回目の半減期は2回目ほどのインパクトはありませんでした。
ビットコインが3回目の半減期を迎えたのと時を同じくして起きていたのが新型コロナウイルスによるパンデミックです。
2020年3月に起きたパンデミックの影響で世界経済は大混乱に陥り、ビットコイン価格もパンデミック前の価格まで値下がりしました。
2020年5月、ビットコインに3回目の半減期が訪れましたが価格はあまり反応しませんでした。
パンデミック後の見通しが不透明だったこともあり、投資家たちが様子見をした可能性があります。
ビットコイン価格が動いたのは2020年11月のことです。
11月から上昇を始めたビットコイン価格は翌年も上昇を続け、2021年4月には600万円まで高騰しました。
高騰した理由の一つはパンデミック対策で各国が実施した金融緩和であり、半減期の影響はほとんどなかったといってよいでしょう。
2024年の半減期について
次の半減期は2024年ですが、どのように対策を講じればよいのでしょうか。
半減期で価格が上下した2016年を参考にすると、2つの対策が想定されます。
1つ目の対策は半減期の数カ月前に購入して半減期直前に売却することです。
2つ目の対策は下落が予想される半減期直前に購入し、その後の値上がりを待つことです。
ただし、2012年のようにビットコインに対する関心が低かったり、2020年のように半減期以上に注目される出来事が起きると、半減期の価格に対する影響は限定的となります。
まとめ
今回はビットコインの半減期についてまとめました。
半減期とはマイニング報酬が半額になることで、価格変動の要因の一つとなります。
これまで、2012年・2016年・2020年の半減期がありましたが、価格に大きな影響を与えたのは2016年の事例です。
それを参考にすれば、半減期の数カ月前に購入して高値で売却するか、価格が低迷しやすい半減期直前に購入し値上がりを待つかのどちらかが利益を上げやすいタイミングといえます。
ただ、ビットコイン自体が変動しやすいものですので、売却タイミングを計るのは非常に困難です。
じっくり考え、自己責任で投資することが最も大事なことだといえます。
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